フードアクティビスト（食料救出人）としても活動するオーストリアの映画監督ダーヴィド・グロスは、そうした日本のフードロスとともに、“もったいない”という食への畏敬の念を有している点にも着目し、映画『もったいないキッチン』を制作した。もともとダーヴィドは2015年にフードロスをテーマに、ヨーロッパ5ヵ国を舞台にした映画『0円キッチン』を制作。同作の日本での劇場公開に合わせて来日した際に、今作の企画を思いついたという。ダーヴィドは日本の食品ロスの現状をどう見ているのか、話を聞いた。

──ダーヴィド監督がフードアクティビストとして活動するようになったきっかけは？

ダーヴィド・グロス（以下、ダーヴィド）：2012年から活動しているんですが、最初は地元のオーストリア・ザルツブルクでスーパーの裏に置かれているゴミ箱を好奇心でのぞいたのがきっかけです。そのゴミ箱の中には新鮮でまだまだ食べられそうな食材が多く廃棄されていました。そのうちいくつかの食材を持ち帰って、仲間達と料理をしておいしく食べたんです。それでまだ食べられることがわかって、それを何回か繰り返していくうちに、映像として記録するようになりました。当時はそれがきっかけで、こうして日本との縁ができるとは考えてもいませんでした。

──現在フードアクティビストとしてどのような活動を行っていますか？

ダーヴィド：“フードアクティビスト”としては特に意識して活動はしていないんですが、僕は廃棄されそうな食材をレスキューして、それをおいしく料理し、仲間や友達とシェアしています。フードアクティビストといわれる人の中にはその食材や料理をホームレスに提供したり、地元でイベントを開催したりする人もいます。僕も含め、そういった人達に共通するのは、人に対しても、食に対しても同じくらい愛情があるということ。それが料理人とフードアクティビストとの違いだと思います。さらに活動を通して既存のシステムの問題点を訴えるのもフードアクティビストの役割だと思います。

──これまでヨーロッパを中心に映画を撮られていた監督が、今回、日本の“もったいない”を映画のテーマにしたのはなぜですか？

ダーヴィド：2017年に前作『0円キッチン』が日本で公開されるタイミングで初めて来日しました。その時に、今回プロデューサーを務めたユナイテッドピープルの関根（健次）さんや通訳として一緒に旅をしてくれた（塚本）ニキさんと仲良くなって、なんとなく日本で映画を撮影したいなと感じていました。もったいないというのは、もともとは仏教思想に由来する言葉で、無駄をなくすということだけではなく、命あるものに対する畏敬の念が込められた日本独自の美しい言葉。たくさんの人と話して、日本の“もったいない”という文化を知った一方で、そうした伝統文化を持ちながら、フードロスも多いという日本社会のギャップに映画監督として興味を持ちました。

──実際に日本のフードロスを取材してみて、海外と比べて多いと感じましたか？

ダーヴィド：数字で見る限りは、アメリカやヨーロッパの先進国と大きな違いはないんです。ただ日本の場合は見えにくいところでフードロスが行われていると思います。ゴミ箱も目につくところにないし、街を歩いていてもゴミは少ない。でも、実は隠されたところに廃棄されている食品はたくさんあります。今作ではそこに焦点を当てたいと考えました。

伝統的な食文化を見直す　ターニングポイントに

──日本の食は豊かだと言われている一方で、コンビニやファストフードのように、手軽に食べるということも一般的となっています。そうした日本の食文化についてはどうお考えですか？

ダーヴィド：僕が意外だったのは、若い人が鰹節や納豆、発酵食品といった日本の伝統的な食文化にさほど興味を持っていないところです。そうした食品は健康にも良くて、サステナブルな食材なのに、それよりもファストフードが人気なのは信じられないです。でも残念ながら日本に限らず、経済先進国ではそうなっていますね。今回のコロナや気候変動など、さまざまな危機に直面している今が、あらためて伝統的な食文化、そして自分達の生活を見直すターニングポイントになるのではないでしょうか。そこには期待はしています。

──日本はコンビニやファストフードが当たり前になっていて、食にかける時間も意識も下がっているように感じます。海外だとディナーに時間をかけるイメージですが、実際はどうですか？

ダーヴィド：すごくおもしろい質問ですね。僕も日本に行く前は、「日本ではディナーはゆっくりと家族で食卓を囲んで食べている」と思っていました。でも、実はそうでもなかった（笑）。オーストリアでもファストフードは多くて、実際の食生活は日本と変わらないですよ。今は世界のどこでも時間のゆとりがない社会になってしまっている。僕も撮影などで時間がない時はさくっと食べられるファストフードにしてしまうことも多いです。

もちろんファストフードが悪いわけではなく、それよりも先ほどの話と通じますが食事の時間が取れないというライフスタイルを見直すべきだと思います。人々はリラックスするため、そして人とのつながりを強めるために食事をします。だからこそ食事時間を大切にするべき。どうすればより豊かな食を楽しめるのか、考え始めるだけでも、理想の食卓になっていくと思います。僕もまだまだできていませんが。

──現在、私達が目にする食材、特に肉はすでに加工された状態で見ることが多いです。そうした生命を食べていると感じにくいのも、食への意識の低下につながっていると思いますか？

ダーヴィド：発展途上国では市場などで実際に生きたまま動物が売られているところを目にしたことがあります。買うとその場で解体されるのですが、最初に見た時はショックでしたが、そういうことは普段目にしていないところで行われている。先進国にいるとそういったつながりを忘れてしまいます。生命を食べているということに対して感謝の気持ちを持つことは忘れないようにしないといけません。最近出会った小学生は、普段食べている肉と生きている牛が同じだと考えたことがなかったようで、それを知って驚いていました。そうした光景を見ると、食の教育というのも必要だなと感じました。

──映画の中では福島県産の食材のことにも触れられていましたが、やはり海外の人は福島の食材にはまだ抵抗はありますか？

ダーヴィド：そうですね。正直に言うとオーストリアやヨーロッパの友達は福島産と書かれた食材は絶対に食べないと思います。特に魚介類には慎重で、日本から輸入されたものは食べないという人もいます。ただそれには情報が正しく伝わっていないということも言えます。福島県自体は大きいですが、海外だとチェルノブイリのような局地的なイメージを持つ人がいて、福島県全体が危険だという誤解があります。今作の中では実際に数値を確認して大丈夫だという気付きもありました。ただこういった問題は、これが正解でこれが間違っているとか、白黒つける必要はなくて、表面的な情報だけで判断するのではなく、自分で調べて考えてほしいと思います。

──『もったいないキッチン』の撮影で日本を旅して、一番印象に残ったことは？

ダーヴィド：映画に登場する人だと、野草を使って料理をする83歳の若杉ばあちゃんと、昆虫食を探究する地球少年が印象的でした。詳しくは作品を観てもらえればと思うんですが、どちらも自然界に食材を求めている。一方は古くからの伝統、もう一つは革新的なもの。どちらも日本的でおもしろいなと思いました。

──今作を見て、フードロスに興味を持った人はまず何からスタートすればいいのでしょうか？

ダーヴィド：そうですね。まずは自分自身が変わることです。身の回りを見直して、冷蔵庫の中に忘れられている食材がないか探してみてください。そして、料理に関心を持つことです。友達とレシピを交換したり、一品料理を持ち寄ってみんなで食事をしたり、実際に料理の経験を積むことが大切です。料理がうまい人は憧れられるというメリットもありますし、それが食品ロスをなくすことにもつながります。最後はコミュニティーやネットワークを作ること。八百屋さんや地域のスーパーとコミュニティーを作って、廃棄される食品を手に入れることができれば、フードロスは減っていく。僕の場合も地元のスーパーのゴミ箱に飛び込んだのをきっかけに日本で映画を撮るようになりました。行動を起こせば人生は変わる。皆さんもぜひ行動してみてください。

ダーヴィド・グロス
1978年オーストリア生まれ。TVジャーナリスト、映画監督、フードアクティビストとして活動。ゴミ箱ダイバーとしての経験を積んだ後、クロスメディアプロジェクト「Wastecooking」を開始。ヨーロッパ諸国を旅しながら捨てられてしまう運命の食材を使った創作料理を振る舞うTVシリーズと長編ドキュメンタリー映画『0円キッチン』を制作。2020年、日本を舞台に映画『もったいないキッチン』を監督。

映画『もったいないキッチン』
フードアクティビスト（食材救出人）で映画監督のダーヴィド・グロスが福島から鹿児島まで4週間1600kmを旅して、コンビニや一般家庭に突撃し、捨てられてしまう食材を次々救出。キッチンカーでおいしい料理に変身させる“もったいないキッチン”を日本各地でオープンする。また旅ではさまざまな人達と出会い、たくさんの幸せを見つけていく。全国順次公開中
https://www.mottainai-kitchen.net

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フランスの華やかな食文化の背景には、常に食品廃棄の問題があった。環境エネルギー管理庁によると、国民一人当たりの食品廃棄（フードロス）量は年間平均29kgに上る（日本・消費庁の発表では国民一人当たり約51kg）。政府は2016年2月、売れ残り食品の廃棄を禁止する「食品廃棄禁止法」を施行し、店舗面積400㎡以上の大規模スーパーマーケットには、賞味期限切れ食品の廃棄を禁じた。さらに、あらかじめ契約した慈善団体への寄付、家畜の飼料や肥料への転用が義務付けられ、違反者には罰金が科せられる。

しかし、法律が変わり問題が可視化されたとしても、人間の意識や習慣は根深いもの。そんな中、新サービスで廃棄物の再資源化を具体的に推し進めるため、新世代の起業家の動きが活発になっている。牽引するのは28歳のエンジニア、リュシー・バシュ（Lucie Basch）。2016年、彼女が24歳の時に共同で立ち上げたフードロス削減のためのアプリ「Too Good To Go」は、スーパーやレストランの売れ残り食品などを好きな場所、時間に、安値で買うことのできるサービスだ。もともと大学の助成金で立ち上げられたサービスで、企業理念は「廃棄されていく食料をそのまま捨てるのではなく、再び価値を与え、食料と地球の環境を救い節約も行う」というもの。取引手数料1.09ユーロ（約120円）はサービスエリア拡大の投資に使われる。

利用方法は簡単で、ユーザーがアプリを使ってスーパーやレストランの廃棄予定食材をオンラインで決済した後、袋に詰められた食品や持ち帰り用ボックスに入ったメニューが受け取れる。現在、ヨーロッパ6ヵ国が利用対象で、現在までに廃棄を免れた料理は800万食にも上る。他にも不揃いな果物や野菜を使ったジュースを販売する「NoFilter」や廃棄直前のパンをクッキーやサブレなど菓子類に変える「Phenix」もそれぞれ30歳以下の起業家によって生まれた食品廃棄物の問題に取り組む新規企業だ。

今回は、「新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）を経験し、今後の消費に関する意識変化はミレニアル世代が先導する」と語る「NoFilter」の創始者マラン・ミュリエにインタビューをした。ESCPヨーロッパで経営学を学んだ後、渡米しフェアトレードのココナッツを扱うサンフランシスコの「Harmless Harvest」に勤めた。フランスに帰国した際に深刻な食品廃棄の現実を目の当たりにし、2017年に「NoFilter」を設立。フランスにおいて、外見が規格外という理由で廃棄される農産物は収穫量の10〜15%にも上る。「NoFilter」は生産者と連携し廃棄野菜や果物をジュースに加工し販売している。新型コロナショックの影響で消費者や生産者に起きた意識変化とは？　食品廃棄量を削減するために今、私達ができることは何なのか？

——新型コロナショックで「NoFilter」のユーザーに変化はありましたか？

マラン・ミュリエ（以下、マラン）：人々の考え方は変わり始めたばかり。顧客や生産者とのコミュニケーションを通じて、人が行動に移すまでには達していないだけで、その前にある意識レベルの変化には大きな影響があったと感じる。すべての人が自分自身を見つめ直し、何が本質的な価値を持つのかを考えるようになった。周辺環境やコミュニティは切り離せないので、今後は行動レベルに移っていくだろう。

——今後、消費者の食品への消費行動は変わると思う？

マラン：消費と対価により意識が向くはず。対価とは自分が受け取るだけでなく、コミュニティや地球に対して恩恵があるかどうか。例えば食品の場合は、栄養価が高く体に良いという恩恵に加えて、フェアトレードによって生産者にも利益が公平に分配され、かつ環境にも配慮していること。消費者は生産背景のさらなる開示を求め、透明性の高い企業や生産者が販売する商品へのニーズが高まるだろう。そして、この消費行動を先導するのは、大量消費社会の真っ只中に育ったミレニアル世代以下の若年層だ。彼らは常に自分自身と環境を切り離さずに、何をするべきか意識している。食品業界に身を置く者として、正しい情報と価値のある商品を生み出すことにより強く責任を感じているよ。

——新型コロナショックの中、ディディエ・ギヨーム（Didier Guillaume）農相は「農業経営者が外国人労働力を利用できず、農業が人手不足だ」と訴えた。国と生産者の相互意識に変化はあったか？

マラン：連帯意識が強まったと感じている。僕の知り合いの農業生産者は、新型コロナショックの影響で収穫した10tのキュウリが廃棄対象になってしまった。ぼくはそれらを買い取り新製品として、「キュウリジュース」を販売する予定だよ。今後はフードロスや経済的損失を最小限に抑えるために、各地域の生産者が結束することが先決。結局、ビジネスの根本は人の繋がりで成立しているからね。新型コロナショックは人間性とは何かを考えるきっかけとなり、食品業界全体をより良くするための新たな出発点になったのかもしれない。

——ポストコロナショックにおける最終的な目標は何か？

マラン：常に成長することが目標。それよりも時代に沿って常に改良していくことを目指すべき。今の具体的な目標は、「NoFilter」のプラットフォームを世界に広げていくこと。“食”は世界共通の分野であり、可能性は無限。各地の農業生産者と繋がり、正当な食品消費や循環型経済を拡大させることで、食品廃棄の問題に真摯に取り組んでいく。そのために必要なのは、前述の通り人との繋がりだ。透明性が高く信頼できる企業になることで、「NoFilter」は消費者意識を“行動”のレベルまで押し上げたい。近い将来、日本でも「NoFilter」をローンチさせたいね。

——「NoFilter」のようなフードロスの改善サービスが浸透していない、日本の消費者がまず実践すべきことは何か。

マラン：まずは多くの情報を集めて自分で考えること。そして、メッセージとして発信していくこと。顔を背けたくなる悲惨な状況に直面することもあるけれど、現実を直視すべき。正しい情報を基に自分でよく考えて選択し、行動に移すしかないだろうね。

廃棄物への取り組みはフランスのベンチャー業界の未来として道が拓けつつある。その対策は、2016年のビニールレジ袋の使用禁止から始まり、使い捨てプラスチックの使用禁止、洋服の売れ残りや非飲食品の廃棄処分も2023年までに完全禁止にまで至っている。さらに、新型コロナショックがフランス国内の消費者の意識に変化を生んだ。フランスの調査会社Opinion Wayがロックダウン中のパリ市内の18～30歳に行った調査によると、新型コロナショックに対し、政府が最優先で取り組むべき課題として「環境改善の目標を維持する」を挙げた人が56％に上った。これは「介護士の賃上げ」（55％）や「海外の製造業をフランスに戻す」（53％）という回答を抜き、若年層が環境問題を最重要視している現実を浮き彫りにした。さらに、将来的に政府が取り組むべき優先課題についても「環境」（49％）が大半を占め、次世代の若年層の環境や反浪費への意識は、倫理的かつ循環型の経済システムの構築に直結していることを示唆している。環境問題やサステナビリティの意識は一面的な美談ではなく、皮肉にも新型コロナショックがもたらした若者の意識変化としてフランス全土に広がりつつある。

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